リーマンショック

サブプライムローンを受けて、2008年9月15日アメリカの投資銀行であるリーマン・ブラザーズが破綻しました。

これが世界金融危機の発端となったことに照らし合わせてリーマンショックといいます。

日本の場合住宅ローンは、地価が下がろうが住宅を手放そうが、ローンを返済する義務がありますが、アメリカの住宅ローンの仕組みは住宅を手放してしまえばローンは返済しなくてもいいという条件で貸し付けていました。

その当時2001〜2006年は地価が上昇中だったため、住宅を担保にすれば元を取れると考えて、サブプライム層(低所得者層)に高金利で銀行や金融機関は貸し付けていたのです。

しかし2007年から地価が下がり始め、返済のめどが立たなくなった人達がどんどん住宅を手放していきました。

結局残ったのが貸し付け元の多額な負債です。

リーマン・ブラザーズの負債総額は、約6000億ドル(約64兆円)という史上最大規模でした。

これにより世界的な連鎖を受けて金融危機が始まり、ドル安や株の大暴落が起こりました。

日本もこの影響を免れ得ず、日経平均株価が大暴落を起こし(9月12日の終値は12214円だったのに対し、10月28日には一時は6000円台の6994.90円まで下落し、1982年10月以来26年ぶりの安値を記録)、日本経済の大幅な景気後退へも繋がっていきました。

ドル/円の月足

2008年9月頃から一気にドル安が始まりました。